投資信託を銀行で買うのをオススメしないサルでも分かる理由とは？
人生100年時代って、最近よく耳にしますね。。。
お金を貯めなきゃ！
そんなときに、多くの人が思い浮かべるものの一つに投資信託があります。
ところで、この投資信託。
街中の銀行や証券会社、ネット証券、郵便局（ゆうちょ銀行）。。。
どこで買っても同じと思っている方って、結構いるのではないでしょうか？
そう思っているアナタ！
大きな損をしているかもしれませんよ。
ここでは、投資信託を銀行（ゆうちょや街中の証券会社も同じ）で買ってはいけない理由と、どこで買うと良いのかについて解説していきます。
投資信託を銀行で買ってはいけない最大の理由は”高い”コスト！
投資信託を購入すると、「購入時」「保有時」「売却時」の３つのステイタスで、以下のコストがかかります。
| ステイタス | コストの種類 |
|---|---|
| 購入時 | 販売手数料 |
| 保有時 | 信託報酬 |
| 売却時 | 信託報酬留保金 |
この3つのコストについて、銀行で買った場合にどの位かかるか解説していきます。
販売手数料
販売手数料とは、投資信託を販売する際、販売会社である銀行に入る手数料です。
販売手数料は、販売会社が自由に設定できます。
だから、同じ投資信託でも「ネット証券なら無料なのに、銀行なら有料」である商品が結構多いのです。
銀行で売っている投資信託の手数料率の目安は、ざっくり言って購入金額の2～4％。
つまり100万円購入すると、購入時点で2～4万円差し引かれてしまます。
差し引かれた額からの運用になるので不利なのは一目瞭然ですね。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託を保有している間、掛かる運用管理コスト（ランニング費用）です。
①の販売手数料については、銀行でも近頃は無料の商品の取り扱いも増えてきました（”ノーロード”と言います）。
でも、コストとしてもっと重視しないといけないのは、この「信託報酬」なのですね。
なぜなら、販売手数料は販売時に1回だけかかるだけですが、信託報酬は投資信託を持っている間ずっと掛かってくるからです。
信託報酬の何割かは、販売会社に収入として入ってきます。なので銀行ではこの信託報酬の高い商品を勧める不都合な真実が存在するのです。
また、投資信託にはインデックスファンド（指数連動）と、アクティブファンド（個別銘柄を自ら選んで運用）があります。
インデックスファンドなら信託報酬が0.2％以下のものの多く存在しますが、銀行では信託報酬が1.5～2%位のアクティブファンドが多く販売されています。
アクティブファンドは、運用者が銘柄選択を自ら行う人件費がかかるので、信託報酬が高くなる傾向にあります。
例えば、信託報酬が2％ですと、投資金額が100万円なら毎年2万円がコストとして差し引かれます。
10年経てば20万円。
つまり10年間保有した場合、何もしなくても100万円ではなく80万が基準となるので、20万円の運用益が出て初めてプラマイゼロになります。
運用効率が悪いのは一目瞭然ですね。
信託報酬留保金
長ったらしい名前ですが、簡単に言って解約手数料です。
このコストは投資信託を解約する際のペナルティ的なものです。
投資信託からどんどん資金が出ていくと運用が成り立たなくなりますものね。
ただこの費用は、銀行に入るものではなく運用会社に入ります。
最近では、信託報酬留保金は不要なものも多くなりました。
掛かる場合は、0.1～0.5%の水準が一般的です。
なぜ銀行では、”高い”投資信託を販売するのか？
日銀がマイナス金利を導入してから、銀行は融資等の本来業務から収益を出しにくくなっています。
そこで、銀行は証券会社の代理店として、投資信託や保険会社が扱う保険を窓口で販売しているのです。
そう。手数料を稼ぐことを収益の柱の一つにしているのです。
だから、本来ならお客様のために「手数料が安く、安定的に運用できる商品」を勧めるべきなのですが、「手数料が高く銀行にとって収益が上がる商品」を販売強化商品として提案してくるのです。
だから、銀行の窓口で、居酒屋でつまみを頼むときのように“オススメは？”“人気の商品は？”などと尋ねることは禁句です。
理由は簡単。
それは、私たちではなく、銀行にとってオススメだからです。
投資信託を買うならネット証券の一択！
では、どこで購入するのが良いのか？
それは、SBI証券、楽天証券、松井証券などのネット証券です。
その訳は、手数料が安く、商品ラインナップが優れているから。。。
では、どんな商品を選んだら良いのか・
ご案内のとおり、ネット証券の投資信託のページには充実した検索画面があります。
そこで、
- 販売手数料なし
- 信託報酬は0.1％～0.5%程度のインデックスファンドか1％程度のアクティブファンド
- 信託報酬留保金なし
を入力し、当てはまる投資信託を選ぶと候補となる商品が一覧化されます。
選択する商品は、“つみたてNISA”に採用されているものを第一候補に！
さらにもっと簡単に、上記の検索条件を満たす投資信託を見つける簡単な方法があります。
それは、“つみたてNISA”に採用されている商品を選ぶことです。
つみたてNISAとは、2018年1月に「国民が長期に資産運用できる」ように政策として始まった制度です。
実は投資信託は約6000本あります。
こんな多くの中から選べないですよね。
でも、つみたてNISA対象の商品は166本（2019年10月1日現在）しかありません。
これは、「販売手数料無料」で「信託報酬が安い」に絞っているからです。
つまり政府が長期運用に向く商品としてオススメしているものと言えます。
始めはなかなか自分で良い商品は選べないもの。
そこで、つみたてNISA対象商品の中から選んで長期の目線で積立していくことが、着実な資産形成の近道になるのです。
「銀行は安全、安心。最適な投資信託を勧めてくれる」何て思ってはいけませんよ！
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